国際文化学科

国際文化学科

異文化を学び、自分と世界のつながりを考える
人が集まって社会ができ、社会の集合が世界をつくっています。グローバル化が進む今、 異なる文化を知り、自分たちの地域が国際社会とどうつながっているのか、理解することが必要です。国際文化学科では、さまざまな文化への理解と、国際社会と地域の相互関係を学ぶことで、 グローバルな視点を持つ国際教養人を育てます。(定員80名)

教育目的とポリシー

教育目的

人類の歴史、文化、社会および情報メディアの専門教育を通して、グローバル化する社会の諸問題を認識し問題に対応できる国際感覚と知性を涵養し、社会において他者を尊重しながら協働できる人を育てます。

ポリシー

< ディプロマ・ポリシー(学位授与方針) >
(1)人類の歴史、文化、社会ならびに情報メディアに関する基礎的な教養と基本的な外国語運用能力およびICTスキルを身につけている。(基礎知識)
(2)コースに応じた専門知識を活用し、論理的思考力に基づいて問題を発見、分析し、その結果を明瞭かつ効果的に表現することにより、問題を解決する能力を身につけている。(専門知識、論理的思考、批判的思考)
(3)他者の考えを適切に理解し、自らの意見を論理的に述べ、情報の受発信を適切に行うためのスキルを備えている。(コミュニケーション能力)
(4)社会の諸課題を認識し分析すると共に、国際社会や地域社会において他者を尊重し協働することにより、持続可能な共生社会の実現に貢献することができる。(社会との関係)

< カリキュラム・ポリシー(教育課程の編成・実施方針) >
(1)共通専門科目と初年次後期に開講される専門分野への導入科目(国際文化入門、入門演習)を統合的に配置する。これにより、人権を尊重する意識、国際社会・地域社会を理解するために必要な基礎的教養を習得させる。また専門教育に必要な外国語運用能力とICTスキルを、初年次から段階的に習得できるようにする。(基礎知識)
(2)コースごとに設定された専門科目を段階的に学びつつ、緩やかにコースを横断したさまざまな専門科目を履修し、多角的に考察する力を養う。2年次から4年次まで一貫する専門演習により、独自の関心に応じた研究テーマに取り組み、調査能力、論理的・批判的思考力を育成する。4年次には、「卒業論文」等の成果をまとめられるようにする。(専門知識、論理的思考、批判的思考)
(3)1年次の入門演習、2年次から4年次までの専門演習科目を中心にレポート作成、プレゼンテーションとディスカッション、ディベートの習熟度を高め、コミュニケーション能力を育成する。また、情報メディアに関する教育を通して、社会に対する情報発信力の向上を図る。(コミュニケーション能力)
(4)インターンシップ、フィールドワーク、サービスラーニング、留学、PBL(課題解決型学習)などさまざまな学内外での活動により、地域社会や国際社会の課題に関する理解と分析を行い、問題解決能力を身につける。主体性、協調性やリーダーシップを強化し、他者を尊重しながら協働する力を養う。(社会との関係)

< アドミッション・ポリシー(学生の受け入れ方針) >
・求める学生像
(1)日本と世界の文化、歴史、地理、経済、経営、法律、情報など幅広く学ぶ意欲を持っており、それに必要な基礎的な学力、コミュニケーション能力と主体性を持っている人。
(2)貧困、戦争、人権など、国際社会の諸問題の根源を知り、現状をよりよい方向に変えるために粘り強く学ぶ意欲を持っている人。対話により、多様な価値観や背景を持つ人々と豊かな関係を築いていきたい人。
(3)外国語やICTについての知識を深めて、現代社会の課題解決に取り組みたい人。
(4)中学社会科、高校公民科・地歴科教員として教壇に立ち、生徒たちと共に学ぶことに意欲を持つ人。
(5)起業家精神を持ち、ビジネスを通して地域と世界をよりよくしたいと考えている人。

・高校までの学習・体験において推奨されること/入学までに身につけてきてほしいこと
(1)世代や性別、国籍にとらわれないコミュニケーション能力を身につけていること。
(2)高校までの国語、社会、英語の基礎学力を身につけていること。
(3)新聞や本を読みこなす能力を身につけていること。
(4)さまざまなことに対する好奇心を持っていること。
(5)ボランティアや部活動を積極的に経験していること。
(6)適切に情報を受発信するために必要な情報リテラシーを身につけていること。

資格・就職・進路

取得できる/取得を目指す資格等

中学校教諭一種免許(社会)、高等学校教諭一種免許(地理歴史・公民)、ビジネス著作権検定、ITパスポート、マイクロソフトオフィススペシャリスト(Word、Excel) 等

将来の主な進路

公務員、金融機関、一般企業、商社、外資系企業、マスコミ、観光サービス、航空会社、IT企業、学校、教育機関、NGO(国際協力分野)、NPO(公益分野)等